今から25年先、2048年におこると予測されていること

南極条約終了――2048年問題
世界の不動産に影響を与えるかもしれない「2048年問題」？
1959年、南極の平和的利用を定めた南極条約が発効され、1998年には南極の環境と生態系を包括的に保護することを目的として「南極条約議定書」が締結されました。
この条約によって、どの国も南極の領有権を主張できないことになっています。
しかし、この「南極条約議定書」が見直しの期限を迎えるのが2048年なのです。

2048年問題に影響があるのは？
では、実際に2048年が来たらどうなるのでしょうか。
まだ具体的な動きは出ていないため、どうなるかを予測するのは難しいです。
もしかしたら、南極大陸の不動産を取引できるようになるかもしれません。
過去にはFacebookが北極圏の近くにデータセンターを建設した例もあり、南極大陸も同様の目的で利用価値は0⃣ではないと思われます。
世界の不動産市場に興味ある方は、南極条約の今後の動向に注目してみるのも面白いかもしれません。

（提供：百計ONLINE）

これからの不動産の動きに対して行っておくべきこととは？
これからの不動産の動きを考えるうえで、重要なのは、やはり常にアンテナを張り続けることです。
現代では、新聞や書籍、テレビ、ネット、セミナー等さまざまな情報源がありますが、それぞれの特徴を把握し、なるべく偏りがないようにするよう心がけるとよいでしょう。
また、国土交通省等が進めている施策のなかで、不動産に関する情報を収集するのも有益となると思われます。
直近でいえば、国土交通省がガイドラインを作成し、ルール整備を進めている「不動産ID」が、今後どのように展開していくのか、どこまで浸透していくのかにも注目したいところです。

 

雑感として・・・
世界的な危機となったリーマンショックや新型コロナウイルス感染症等、または日本独自の事情による問題によっても、不動産は影響を受け、そのたびに価値は変化します。

いずれにせよ何が問題なのか、その背景に迫ることで本質を理解できれば、必要以上に恐れることも少なくなるはずです。
不動産の動きを、歴史的・学術的な知識と結びつけて紐解いていけば、さらに深みが増すことでしょう。

それは良かった！！